DX（デジタルトランスフォーメーション）とは【わかりやすく解説】

少し前からDX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が頻繁に使われるようになりました。
今回は、DXって聞いたことがあるけど、今ひとつピンとこないという方むけに、

• DXとは何か
• DXが求められる背景
• DXによって会社はどうなるべきか
• DXの進め方

という観点で解説します。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは何か

一般的なDXの定義

DXは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマンによって次にように提唱されました。

ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる。

総務省から出ている2018年版・情報通信白書ではDXによる社会の変化を次にように述べています。

この変化は段階を経て社会に浸透し、大きな影響を及ぼすこととなる。
まず、インフラ、制度、組織、生産方法など従来の社会・経済システムに、AI、IoTなどのICTが導入される。
次に、社会・経済システムはそれらICTを活用できるように変革される。
さらに、ICTの能力を最大限に引き出すことのできる新たな社会・経済システムが誕生することになろう。

これは、デジタル技術の浸透によって社会全体が大きく変わっていくこと（社会のデジタルトランスフォーメーション）を示しています。

企業におけるDXの定義

それでは、デジタル技術によって社会全体が変化していく中、企業はデジタル技術を活用してどのように変わっていけばよいのでしょうか（企業のデジタルトランスフォーメーション）。
IDC Japan 株式会社は、企業におけるDXを次にように定義しています。

企業が外部エコシステム(顧客、市場)の破壊的な変化に対応しつつ、
内部エコシステム(組織、文化、従業員)の変革をけん引しながら、
第3のプラ ットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術)を利用して、
新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、
ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで
価値を創出し、競争上の優位性を確立すること 。

また、経済産業省がおこなっているDX調査2020では、DXを

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

と定義し、DXで取り組むべき内容を以下のように表しています。

これらをまとめると、

と言えるのではないでしょうか。

DX（デジタルトランスフォーメーション）が求められる背景

経済産業省が2018年に出したDXレポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～では、企業におけるDXの必要性について次のように述べています。

あらゆるモノがつながる IoT 等を通じて活用できるデータが爆発的に増加し、また、AI、 クラウド、マイクロサービスやクラウドを活用したアジャイルアプリケーション開発、ブロ ックチェーン、AR/VR 等データを扱う新たなデジタル技術の活用の可能性が広がっている。
こうした中で、あらゆる産業において、これらの新たなデジタル技術を活用してこれまで にないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、デジタル・ディスラプションと呼ばれるゲームチェンジが起きつつある。
このような環境において、各企業は、競争力維持・ 強化のために、DXをスピーディーに進めていくことが死活問題となっている。

また、同レポートでは、企業がDXに対応できない現状を、

• 既存システムが、事業部門ごとに構築されて、全社横断的なデータ活用ができなかったり、過剰なカスタマイズがなされているなどにより、複雑化・ブラックボックス化している
• 経営者がDXを望んでも、データ活用のために上記のような既存システムの問題を解決し、そのためには業務自体の見直しも求められる中(=経営改革そのもの)、現場サイドの抵抗も大きく、いかにこれを実行するかが課題となっている

と分析した上で、このような課題を克服できない場合、

• データを活用しきれず、DXを実現できないため、市場の変化に対応して、ビジネス・モデルを柔軟・迅速に変更することができずデジタル競争の敗者になる
• 多くの技術的負債を抱え、業務基盤その ものの維持・継承が困難になる
• 保守運用の担い手不在で、サイバーセキュリティや事故・災害によるシステムトラブルやデータ滅失等のリスクの高まる

という状況に陥り、DXが実現できないのみでなく、2025年以降、全体で最大12兆円/年(現在の約3倍)の経済損失が生じる可能性(2025年の崖）と予想しています。
※技術的負債(Technical debt)とは、短期的な観点でシステムを開発し、結果として、長期的に保守費や運用費が高騰している状態のことです。

DX（デジタルトランスフォーメーション）によって会社はどうなるべきか

次に、DXによって会社はどうなるべきか、考えてみましょう。
上記でまとめた企業のDXの定義から考えると、会社が目指すべき姿は、

• 変化に強い構造
• ビジネスモデルを変革・創出できる体質
  

であると考えることができます。

一つ一つ見ていきましょう。

変化に強い構造

2018年に経済産業省から出ているDX推進ガイドラインでは、
DXを実現する上で基盤となるITシステムを構築する上で、

• 刷新後の IT システムは、新たなデジタル技術が導入され、ビジネスモデルの変化に迅速に追従できるようになっているか
• また、ITシステムができたかどうかではなく、ビジネスがうまくいったかどうかで評価する仕組みとなっているか

という評価基準をあげています。
それでは、変化に強い構造とはどのようなものなのでしょうか。
ここでは、変化に強い構造の条件として以下を考えています。

• 生産性が高い仕組になっていること
  ビジネスやシステムを構成する要素が再利用可能な部品になっていること。
• 保守性が高い仕組みになっていること
  ビジネスやシステムを構成する要素同士が疎結合することにより変更による影響を最小にする仕組みになっていること。

そして、この条件を満たすべく、会社の構造を

• まず、ITプラットフォームがあり、
• その上にビジネスプラットフォームがあり、
• その上で、さまざまなビジネスが柔軟に展開される

３階層のアーキテクチャ（基本構造）として考えています。

このうち、ITプラットフォームですが、
これは、

• データやアプリケーションを支えるIT基盤
• 企業全体で構造化データや非構造化データが一元管理されたデータ基盤
• 部品化されたマイクロサービスや、全社員が使う共通アプリケーションから成るアプリケーション基盤

から構成され、それぞれがインターフェースを介して疎結合されるというアーキテクチャになります。

本アーキテクチャですが、各レイヤ間はインターフェースを介してやり取りされるので、やり取りする相手の内部状態が変わっても影響を受けないという保守性の高い仕組になっています。
また、新規にアプリケーションを開発するときは、アプリケーション基盤にある既存のマイクロサービスを再利用することができるという生産性の高い仕組になっています。
なお、データ基盤を構成する構造化データと、非構造化データの定義は以下のようになります。

• 構造化データ
  あらかじめデータを管理する構造を決めて、その構造に合わせて管理されるデータ。
  通常、リレーショナルデータベースで管理されている。
• 非構造化データ
  データの形式や内容に決まりを設けず管理されるデータ。
  インターネットなどを利用して集められるあらゆるデータで、画像、動画、音声などを含む。

また、アプリケーション基盤を構成するマイクロサービスとは、ビジネス機能を一つのサービスとして提供したソフトウェア部品のことです。
マイクロサービスはビジネスロジックやデータアクセスを実装し、UI（ユーザーインターフェス）まわりを扱うフロントエンドアプリケーションからAPI（アプリケーションプログラミングインターフェース）を介して使用されます。

次に、ビジネスプラットフォームですが、ここでは、人事、会計、債権債務管理、購買、物流など全社で共通の業務が共通サービスとして部品化されており、それを利用して新しいビジネスが迅速に実現できるように設計されています。

これが、会社がDXによって目指す姿のイメージです。

アプリケーション基盤にあるSoR、SoE、SoIは、それぞれ以下のように定義されます。

• SoR（System of Records）
  従来型のトランザクション処理を中心にしたミッションクリティカルな基幹システム群。
• SoE（System of Engagement）
  顧客との関係強化を目的に最新のインターネット技術を駆使したシステム群。
  米国のマーケティングコンサルタント、ジェフリー・ムーアが2011年に提唱した概念。
• SoI（System of Insight）
  AIや機械学習の技術を利用して、SoEから得たデータを分析して顧客の欲求や行動心理を洞察するためのシステム群。

ビジネスモデルを変革・創出できる体質

次に、ビジネスモデルを変革・創出できる体質とはどのようなものか見ていきましょう。
ここでは、ビジネスモデルを変革・創出できる体質の条件を次のように考えています。

1. 社員の行動の動機となる価値観である経営理念があり、それが組織文化になっていること
2. 会社が向かうべき先がビジョンとして全員に共有されていること
3. 事業変革・創出の生産性を上げる思考法や表記法が社員に浸透していること
4. 人事、会計、債権債務管理、購買、物流など全社で共通の業務が共通サービスとして部品化されており、それを利用して新しいビジネスが迅速に実現できるようになっていること
5. 実験（仮説検証プロセス）と実践を繰り返し事業を変革、創出し続ける仕組みになっていること

この条件を満たすビジネスプラットフォームは以下のような構成になります。

このうち、経営理念およびビジョンが新しい事業を変革・創出するための設計思想であり判断基準になります。
実験と実践を繰り返す仕組みを、ここでは「学習し進化する組織」と呼びます。
学習し進化する組織についての詳細は、学習し進化する組織【最強組織のつくり方】を参照ください。
さて、経済産業省のDX推進ガイドラインでは、DX推進のための経営のあり方として、

想定されるディスラプション（「⾮連続的（破壊的）イノベーション」）を念頭に、データとデジタル技術の活用によって、どの事業分野でどのような新たな価値（新ビジネス創出、即時性、コスト削減等）を生み出すことを目指すか、そのために、どのようなビジネスモデルを構築すべきかについての経営戦略やビジョンが提示できているか

という評価基準をあげており、DXを通して、どのようなビジネスモデルを創るか、その指針となる経営戦略やビジョンの重要性を説いています。
また、DX推進のための体制整備として、

• 仮説検証の繰返しプロセスが確立できている
  仮説を設定し、実行し、その結果に基づいて仮説を検証し、それに基づき新たに仮説を得る一連の繰返しプロセスが確立できていること
• 仮説検証の繰返しプロセスをスピーディーに実行できる
• 実行して目的を満たすかどうか評価する仕組みとなっている

という評価基準をあげており、DXを実現する上で、仮説検証プロセスを繰り返すことの重要性を説いています。
さらに、DXを実現する上で基盤となるITシステムの構築として、

• 各事業部門がオーナーシップを持って DX で実現したい事業企画・業務企画を自ら明確にしているか
• さらに、ベンダー企業から自社の DX に適した技術面を含めた提案を集め、そうした提案を自ら取捨選択し、それらを踏まえて各事業部門自らが要件定義を行い、完成責任までを担えているか

という評価基準をあげており、ビジネスモデルの企画能力、および、コミュニケーション能力の重要性を説いています。
なお、コミュニケーションを効率化する表記法として有効なのが世界標準のUMLです。
また、ビジネスモデルの創出や検証に必要な思考法としては以下が有効です。
ロジカルシンキング
システム思考
デザイン思考
それから、仮説検証プロセスの一つとして、データを有効活用する
データサイエンス
があります。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の進め方

DXを進める上で重要なことは
設計はトップダウン、構築はボトムアップ
で、

• 経営戦略の一環として進める（戦略：Strategy）
• 論理から物理に展開する（設計：Design）
• 基盤から構築する（構築：Build）
• 段階的に移行する（移行：Transition）

です。
まず、DXは以下のように段階的に進めていきます。

• 方向づけ（Inception）
• 推敲（Elaboration）
• 構築（Construction）
• 移行（Transition）

方向づけフェーズから構築フェーズまで、既存ビジネスと平行して進め、移行フェーズで既存ビジネスをITプラットフォーム、および、ビジネスプラットフォーム上に移行します。

方向づけ

方向づけフェーズでは、以下の３つを明確にします。

• 目的（Why）
  なぜ行くのか。
• ビジョン（Where）
  どこに行くのか。
• 方法（How）
  どのように行くのか。

目的

会社の経営理念をベースに、なぜDXを進めるのか明確にし、関係者全員で合意します。

ビジョン

DXによって会社はどうなりたいのか、エンタープライズアーキテクチャ（EA）を設計し、関係者全員で合意します。
EAについては、エンタープライズアーキテクチャ（EA）とはを参照してください。

方法

EA（設計図）をベースにDXをどう実現していくのか以下のステップで決めて、関係者全員で合意します。

1. 現状分析
2. ロードマップの設計
3. アクションプランの策定

そして、アクションプラン（実行計画）を実行するためのコストを見積もり、KGIに対するROI（投資対効果）を算定します。

現状分析

以下を確認します。

• IT基盤
  会社のハードウェア、ネットワーク、OS、ミドルウェア（アプリケーションサーバーやデータベースシステムなど）。
• アプリケーション
  基幹システム、共通アプリケーション。

経済産業省のDXレポートでは、情報資産の仕分けと移行プランニングということで、以下のような評価基準をあげています。

• 現行システムを以下の4つに分類できているか
  1. 頻繁に変更が発生し、ビジネス・モデルの変化に活用すべき機能は、クラウド上で再構築
  2. 変更されたり、新たに必要な機能は、クラウドへ追加
  3. 肥大化したシステムの中に不要な機能があれば、廃棄
  4. 今後、更新があまり発生しないと見込まれる機能は、その範囲を明らかにして、塩漬け
• ユーザ企業における非競争領域、すなわち協調領域には、標準パッケージの導入や業種ごとの共通プラットフォームの利用等、コスト削減や競争領域へのリソースの重点配分を図っているか
• 経営環境の変化に対応して、事業ポートフォリオの見直しや資産の入れ替えを柔軟に行っていく ことが求められる中、IT システムについても、廃棄すべきものはサンクコストとしてこれ以上 コストをかけず、廃棄できているか

ロードマップの設計

EA（設計図）をベースにDXをどう実現していくのか、ゴールまでのマイルストーン（通過点）を設定してロードマップとして表します。
その際、マイルストーンのKPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）と、その目標値を決めます。
経済産業省のDXレポートでは、

ITシステムの刷新については、莫大なコストと時間がかかり、リスクも伴うものである。
また、刷新後 のシステムが再レガシー化してしまう恐れもある。
このため、こうしたコストやリスクを抑制しつつ、IT システムの刷新を実現する必要がある。

と考え、DX実現に向けたITシステム構築におけるコスト・リスク低減のための対応策として、以下の点を考慮すべきとしています。

• 刷新後のシステムが実現すべきゴールイメージの共有
  レガシー刷新後のシステムは、新たなデジタル技術が導入され、ビジネス・モデルの変化に迅速に追従できるようになっている必要がある。
  こうした、刷新後の目標設定については、経営者、事業部門、情報システム部門等プロジェクトに関わるすべてのステーク ホルダが認識を共有していることが重要である。(さもないと、刷新後も再レガシー化するおそれ)
  その一助として、刷新後のシステムが実現すべきアーキテクチャを示す「DX参照アーキテクチャ」の策定についても検討する。
• 廃棄することの重要性
  コスト・リスクを低減する上で最も効果的な方法は、不要な機能を廃棄し、規模と複雑度の軽減を図ること。
• 刷新におけるマイクロサービス等の活用
  例えば、ビジネス上頻繁に更新することが求められる機能については、システム刷新における移行時において、マイクロサービス化することによって細分化し、アジャイル開発方法により段階的に刷新するアプローチも考えられる。
  これにより、仕様を明確にできるところから開発を進めることになるため、リスクの軽減も期待できる。
• 協調領域における共通プラットフォームの構築
  協調領域については、個社が別々にシステム開発するのではなく、業界毎や課題毎に共通のプラットフォームを構築することで早期かつ安価にシステム刷新することが可能である(割り勘効果)。

アクションプランの策定

各マイルストーンまでのアクションプランを策定し、ロードマップを詳細化します。

推敲

会社のコアとなるビジネスプロセスを対象に、EA（設計図）をベースにDXが実現できるか検証します。
また、検証を通してDXを実現するためのノウハウを組織ナレッジとして蓄積します。

構築

推敲フェーズで蓄積された組織ナレッジに基づいて、ITプラットフォーム、ビジネスプラットフォームを構築していきます。
ITプラットフォーム構築する場合、以下のように下位の基盤部分から順番に構築していきます。

1. IT基盤
2. データ基盤
3. アプリケーション基盤

同様に、ビジネスプラットフォームも以下のように下位の基盤部分から構築していきます。

1. コミュニケーション基盤
2. 仮説検証プロセス
3. 共通サービス

移行

構築されたITプラットフォーム、ビジネスプラットフォームに移行する計画を策定し、それに従ってDXを完成させていきます。